賃貸物件で「トイレ水浸し」という事態が発生した場合、誰が費用を負担するのか、原状回復はどうなるのか、という疑問が浮かぶことでしょう。この問題は、原因がどこにあるかによって責任の所在が異なります。まず、入居者の過失による水浸しの場合です。例えば、トイレットペーパーを大量に流したことによる詰まり、異物を便器に流してしまったことによる水漏れ、あるいは清掃中に不注意で給水管を破損させてしまったなど、入居者の故意や過失が原因でトイレが水浸しになった場合は、その修理費用や原状回復にかかる費用は基本的に入居者が負担することになります。この場合、加入している火災保険の「個人賠償責任保険」が適用される可能性がありますので、保険会社に確認してみることをお勧めします。次に、建物の構造上の問題や経年劣化による水浸しの場合です。給水管や排水管の老朽化による破損、タンク内部の部品の自然な劣化、あるいは建物自体の欠陥が原因で水漏れが発生し、トイレが水浸しになった場合は、基本的に大家さん（貸主）が費用を負担することになります。これは、賃貸借契約において、大家さんには居住者が快適に暮らせるよう設備を維持管理する義務があるためです。ただし、この場合でも、水浸しになったことに気づきながら放置し、被害を拡大させたような場合は、入居者にも一部責任が生じる可能性があります。水浸しが発生した際には、まず状況を正確に把握し、可能であれば写真を撮っておくことが重要です。そして、速やかに大家さんまたは管理会社に連絡し、指示を仰ぎましょう。自己判断で修理業者を手配したり、応急処置以外で手を加えたりすると、後々トラブルになる可能性があります。原状回復の範囲についても、契約内容によって異なりますが、基本的に水浸しになる前の状態に戻すことが求められます。床材の張り替えや壁の修理など、多岐にわたる可能性がありますので、大家さんや管理会社と密に連絡を取りながら進めることが大切です。いざという時に慌てないためにも、入居時に契約書の内容をしっかりと確認し、保険についても理解を深めておくことが重要です。